プリマハムグループ
について

お客様に
「おいしさと感動」をお届けする―
創業以来、挑み続けてきたプリマハム

プリマハムの挑戦

  • 1931〜

    豊かな暮らしへの貢献

    「売るもつくるもマークはひとつ」

    日本の食肉産業界で初めて「規格肉」の販売を開始した当社は、流通経路を工夫するなど、製造だけでなく、販売も強化。このときの社内標語で選ばれたのが「売るもつくるもマークはひとつ。われらのプリマはわれらで売ろう」というものでした。

  • 1970〜

    世界レベルの"食の安
    全"を追求

    安全・安心の担保

    品質管理で先行する海外企業との提携を基礎として、独自の品質管理体制を構築し、安全・安心かつ斬新なヒット商品を次々と開発。養豚事業にも着手し、国産豚肉のインテグレーションの礎を築きました。

  • 1980〜

    暮らしとともに変わる
    商品

    新たな経営基盤の構築

    コンビニエンスストア向け専用工場、加工食品、海外の生産拠点を設立し、事業領域を拡大。国内生産拠点では食品安全認証を取得し、さらなる経営基盤の構築を図りました。

  • 2000〜

    経営再建に向けて

    徹底した管理体制の構築

    厳しい経営環境のなか、当社は一部事業所の閉鎖などの重大な決断に迫られました。経営を再建するために、徹底したコスト管理体制を構築。この取り組みが今日にいたる躍進につながりました。

  • 2020〜

    次なる成長へ

    目指す姿を実現するために

    多様化する消費者志向に対応するため、商品ラインアップの拡充を進めるとともに、養豚事業の拡大や生産工場の新築、さらには海外戦略、業務改革と将来の成長のための変革に取り組んでいます。

数字で知る
プリマハムグループ

  • 創業

    1931
  • グループ会社

    33
  • 連結従業員数

    • 国内

      14,829
    • 海外

      1,372

※2023年10月現在

プリマハムグループ
事業紹介

食肉事業

新しい養豚農場をフラッグシップとして
日本トップクラスの養豚企業を目指します。

食肉事業

国内豚肉生産事業を軸に、新領域へ挑戦し、新しい食肉事業を創造していきます。

2022年度は、海外の畜産相場高、穀物相場の高止まりを原因とする飼料価格高に加え、円安などによる生産および仕入環境が非常に厳しい状況となりました。販売においても、物価高に起因する消費者の生活防衛意識の高まりによる節約志向から、原料肉の相場上昇に見あうまでの価格転嫁にはいたらず、先行きが極めて不透明な1年でした。
このような環境のなか、従来から推進している国産豚肉生産事業を着実に実行するとともに、産地パックやEコマースでの食肉販売、新技術解凍の精肉など新領域への挑戦を進め、食肉事業の競争力を強化します。同時に、アニマルウェルフェアや環境対応、品質保証強化などサステナビリティ、ESGへの取り組みも進めていきます。
夢なき者に理想なし、理想なき者に計画なし、計画なき者に実行なし、実行なき者に成功なし。故に、夢なき者に成功なし――これは吉田松陰が遺した言葉です。私たちも夢を持って、新しい食肉事業の形を追い求めていきます。

加工食品事業

生産性を強みにさまざまな商品を提案し
加工食品事業で市場No.1を目指します。

加工食品事業

会話を軸とした人材育成を強化し
"行動と考働"のハイブリッドを実践します。

現在、アフターコロナ時代の新しい営業のあり方として掲げているのが「"行動と考働"のハイブリッド」というものです。つまり、意欲的ですみやかな行動をとるとともに、コロナ禍で得たさまざまな知見をいかしながら考え、工夫をこらしていく――その両立を目指しています。
そのために最も重要な課題が人材育成です。これができていない組織、企業は勝てません。そのカギとなるのが「会話」です。積極的に会話をすることで互いの考え方が理解でき、適材適所を実現するだけでなく、働きがい改革にもつながります。
また、コロナ禍を機に、通信教育などで資格やスキルを習得する従業員が増えました。今後も、上司が真の意味のリーダーとなって従業員たちが成長できる組織環境をつくっていきます。

加工食品事業

将来の人手不足を見越して
独自のノウハウで工場の生産性を高めます。

2023年4月に鹿児島県に新しい工場が本格稼動し、生産能力がさらに高まりましたが、将来の人手不足を見越して注力したいのが「工場の生産性向上」です。自動化や省人化に加えて、長年成果を上げてきた「PI(プリマ・イノベーション)活動」 など、あらゆる手法を組み合わせて実現していきます。
また、従業員に負荷がかかる仕事をなるべく減らすために協働ロボットを活用するなど、働きやすい職場づくりや従業員の働きがいの向上にもつなげていきます。その前提となるのは、安全・安心です。生産本部では「品質安全改善表彰」という制度を設け、年4回、成果をあげたチームを表彰するなど、品質と安全性のさらなる向上に努めています。さらに、働く意欲を高める教育にも力を入れています。

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